早期退職するにあたり、手持ちの資金、財産はどれくらいあればいいの？
というのも、よく聞かれる質問です。
私の答えを理解していただくためにも、自分で考えてみるためにも、「年金」についての基礎知識は必須。
でも、年金って本当に複雑過ぎてわからない…。
ネットで調べても小難しい専門用語が並んでいて読むのも面倒…。
と思っている人は多いのでは？
かくいう私も、人事担当になる前は、あまりにもややこし過ぎて、理解する気にもなれませんでした。
そんな自分の経験を踏まえ、できるだけ余計な情報を排除し、できるだけ専門用語も使わず、できるだけ簡単にシンプルに、年金についてまとめてみました。
但し、以下の説明は会社員の場合に限っており、また、扶養に入っている配偶者の場合、配偶者が既に亡くなっている場合などについての説明は省略していることは、あらかじめご了承ください。
また、とにかくシンプルにすることに主眼を置いてまとめたため、厳密に言うと説明が足りない部分もあります。そこもあしからずご了承ください。（専門家のみなさん、怒らないでね）
「年金」について、できる限りシンプルにまとめてみた！
１．年金の仕組みとは
というわけで、年金の構造は2段階であると覚えてください。
図１
はい、とにかく上の図だけ理解してください。（厚生労働省のHPに掲載されている図に私が注釈を加えました）
これだけ理解しておけば、まずは十分です。
２．年金はいつからもらえるのか
年金は65歳から受給開始となるのが原則ですが、生年月日によって、図１の2階部分（緑色の部分）だけ、少し早くからもらえる場合があります。
図２
例えば私の場合は、昭和38年1月生まれなので、会社員時代の2段階部分（＝報酬比例部分）だけ、63歳から受給開始となります。
３．年金額はいくらになるのか
これについては、会社員時代が何年あったか、その間の報酬額がいくらだったか等によりゼンゼン違ってくるので、以下のいずれかの方法で確認しなければなりません。
- 自宅に届く「ねんきん定期便」で確認する。但し、50歳未満の人はこれまでの加入実績で計算、50歳以上は現在の実績が一定年齢まで継続されたと仮定して計算、58歳はまた別の計算、と、大変ややこしいので、日本年金機構のHPをがんばって読み解く必要があります。また、年金基金の制度（3階部分）がまだ存続している場合も見方がかわるので注意が必要です。
- 年金機構に直接問い合わせる。（50歳以上の人のみ可能）
- 会社の人事担当から年金機構に問い合わせてもらう。（50歳以上の人のみ可能）②の手続きを人事担当にしてもらうことになるのですが、手間暇がかかるので受けてくれるかどうかはわかりません。私の元会社の人事担当は、親切にやってくれましたけど、無理強いはしちゃだめですよ。
余談ではありますが、私の場合、55歳と7か月で図１の「1階部分しか保険金を払っていない人」になったので、55歳と8か月以降の2階部分は受給できません。
つまり、定年60歳、もしくは定年後再雇用65歳まで会社員をしていた人よりも、私の年金の受給額は少なくなるんですよ。③の方法で確認してもらった年金額は、会社員を定年まで続けた前提での金額なので、それより少なくなっちゃうのです。（涙。自業自得）
保険料を会社が半分支払ってくれて、年金額もたくさんもらえて（その分たくさん払うけど）、会社員ってホントに堅実な制度ですね～。
私自身の年金の具体的な見込額についても書いています。
さてさて、年金の基礎はなんとなく理解できましたでしょうか。
「自分も会社を早期退職したいよ～。でも退職時に資金がいくらあれば足りるのかわからないよ～」「老後ひとりで生きていくにはいくら必要なの～」と思っている方は、最低でもココに書いたことは理解しておいてくださいね。
自分で老後に必要な資金をざっくり試算してみる方法についても書いてみました。
